YouTubeショート広告の成果数と問い合わせ件数は、数える行動や日付が違う場合があります。照合する順番と、継続・改善を判断する方法を具体例で整理します。
こんにちは。企業の広告運用や動画制作を支援している、合同会社CINEMA EYES代表の山本です。
例えば、YouTubeショート広告の報告では成果が40件なのに、社内で受け付けた問い合わせは24件だったとします。これでは、広告を続けてよいか迷いますよね。
まずは、数えている行動・配信範囲・日付・重複の扱いをそろえましょう。そのうえで広告との接触経路を分け、有効な問い合わせや商談につながったかを確認します。
1.最初に「何の40件か」を分ける
広告画面のコンバージョンは、成果として登録した行動のことです。問い合わせの送信完了とは限らず、フォームへの移動や電話ボタンのクリックを数えている場合もあります。
冒頭の仮定例で、広告画面の40件と問い合わせ台帳の24件を照合してみましょう。
40件の内訳が「フォームへの移動10件、送信完了30件」なら、照合する候補は送信完了の30件です。40件をそのまま問い合わせ件数として報告してはいけません。
Google広告の「コンバージョン」と「すべてのコンバージョン」も、集計範囲が違います。まずは表示している列と、成果アクション別の内訳を確認してください。
代理店に任せているなら、「どの操作で成果になるか」「入札に使っている成果はどれか」を聞くと整理しやすいです。
メイン・サブの区分に加え、キャンペーンの目標設定も確認します。
また、複数の広告形式に配信しているキャンペーンでは、全体の成果をショート広告だけの成果と呼ばないようにしましょう。
形式別に分けられる範囲を、実際のレポートで確かめます。
| 照合する項目 | 広告側で確認すること | 社内で確認すること |
|---|---|---|
| 成果の内容 | 送信完了・フォーム移動などの内訳 | 何を問い合わせ1件として記録するか |
| 対象範囲 | 対象キャンペーンと広告形式 | 広告経由だけか、全流入か |
| 日付 | 成果発生日時とタイムゾーン | 受付日時と集計期間 |
| 重複 | 計測の発火とカウント方法 | 再送信や同一顧客の扱い |
成果の定義と獲得単価の関係は、CTR・CVR・CPAを同じ例で整理した記事でも確認できます。

2.受付日をそろえ、二重に数えていないかを確かめる
次は日付です。Google広告の通常の成果レポートは、問い合わせが発生した日ではなく、成果につながった広告接触の日を基準に表示される場合があります。
月末に広告を見た人が翌月に問い合わせると、広告画面と受付台帳で集計される月がずれることがあります。件数の差だけで、計測ミスとは判断できないんです。
台帳の受付日と比較するときは、Google広告の「コンバージョンの日時別」の列を使います。対象期間とタイムゾーンも合わせ、送信完了の行動に絞って確認しましょう。
直近のデータには処理の遅れもあります。公式が案内する24〜48時間の遅延を考慮し、当日や前日の数字だけで結論を出さないようにします。
日付をそろえても差が残るなら、フォーム送信から台帳への登録までを確認します。受付記録はあるのに通知メールだけ届かないなど、広告計測以外の不具合も確認対象です。
計測担当者には、テスト送信を1回行い、完了ページを再表示したときも確認してもらいます。同じ送信に対して、複数の計測設定が動いていないかも見てもらいましょう。
カウント方法の「初回のみ」は、同じ顧客を全期間で1件にまとめる設定ではありません。台帳の顧客単位の重複除外とは別なので、それぞれのルールを記録しておきます。
同じ送信の二重計測には、送信ごとの固有IDを使う対策もあります。
ただし、同一の成果アクションとIDに基づく仕組みなので、別々の計測設定を一括で統合できるわけではありません。
3.クリックせずに問い合わせた成果も含まれる
行動・範囲・日付・重複を確認したら、広告への接触方法を分けます。
YouTubeショート広告には、クリックした後だけでなく、一定の視聴などを経た後の成果もあります。
Google公式では、ショート広告のエンゲージビューの条件として、5秒以上の視聴や、いいね・コメント・共有などを挙げています。
その接触後、設定された計測期間内に問い合わせなどの登録済み行動が起きると、成果の計上対象になります。
5秒見られただけで問い合わせ1件になる、という意味ではありません。
例えば、広告を見た人が後から会社名を検索し、サイトで問い合わせる場合です。
台帳では検索経由と記録されても、Google広告では広告接触に成果が配分されることがあります。
管理画面では「分類」→「コンバージョン」→「広告イベントタイプ」を確認します。エンゲージビュー経由は「インタラクション」の区分で確認できます。
表示後に接触操作なしで成果が起きる「ビュースルー」は、さらに別の指標です。
通常の「コンバージョン」列には含まれないため、これらをまとめて視聴後の成果と扱わないようにします。
ここで、先ほどの送信完了30件と台帳24件の差を「6件は視聴後の成果」と推定してはいけません。差し引きではなく、レポートの内訳で確かめる必要があります。
4.広告の成果と、会社全体の問い合わせを分けて報告する
仮定例の台帳24件が、検索・紹介・ほかの広告も含む全流入の件数なら、24件すべてをYouTube広告の獲得件数にはできません。
台帳の流入情報と照合できた範囲を明記します。
報告では、広告に配分された送信完了数、その接触経路の内訳、社内で受け付けた問い合わせ数を分けます。さらに、営業対象となる問い合わせと商談の件数を確認します。
有効な問い合わせの条件もそろえておきましょう。例えば、重複・営業メール・対象外地域からの依頼を除くなら、そのルールを担当者間で共有します。
仮に掲載費が12万円で、広告上の送信完了が30件なら、広告上の1件当たり費用は4,000円です。
ただし、計測の正しさを確認する前に、有効問い合わせの獲得単価とは呼べません。
同じ12万円を全流入の24件で割り、YouTube広告の獲得単価を5,000円とするのも不適切です。
広告費と、その費用に対応する成果の範囲をそろえる必要があります。
また、受付日でそろえた件数は照合用です。同期間の費用で割っても、前の期間の広告接触による成果が含まれ得るため、広告接触日基準の獲得単価とは区別してください。
広告に成果が配分されたことだけでは、広告がなければ発生しなかった問い合わせの数までは分かりません。
複数媒体の成果数を足して、会社全体の問い合わせ数とするのも避けましょう。
5.ずれの原因に応じて、修正・継続・改善を選ぶ
確認後の対応は、原因によって変わります。フォームへの移動が混ざっていたり、二重計測が見つかったりした場合は、成果設定と計測を直してから広告を評価し直します。
視聴などを経た成果が多い場合は、それだけで成果を無効にしません。クリック経由との内訳を示し、有効問い合わせや商談がどう推移したかも併記して、検証を続けます。
計測条件を整理しても有効な問い合わせが少ない場合は、配信対象、動画が伝える内容、問い合わせページを見直します。
例えば、動画の訴求と実際のサービス条件がずれていないかを確認します。
台帳と数字を合わせるためだけに、計測期間を短くするのは避けましょう。問い合わせまでにかかる日数と現在の設定を確かめ、変更する理由を決めてから調整します。
広告を続けるかは、事前に決めた予算と有効問い合わせの許容単価を踏まえて判断します。
比較する期間では、他媒体の広告費や営業施策の変更も記録しておくと、判断しやすくなります。
代理店には「送信完了の内訳」「日付の基準」「重複の確認結果」「広告接触の種類」をまとめて依頼すると話が進みます。
差が残る部分は、無理に広告の成果と断定せず分けて報告しましょう。
計測を整えた後に動画を改善するなら、冒頭2案の比較条件と採用の判断方法も参考にしてください。
CINEMA EYESでは、広告の目的と成果の確認方法を整理し、動画制作や配信改善につなげるご相談を承っています。
広告レポートと受付記録のどこを比べればよいか、という段階からご相談ください。
参考:Google広告ヘルプ|「すべてのコンバージョン」の集計範囲
参考:Google広告ヘルプ|メインとサブのコンバージョンアクション
参考:Google広告ヘルプ|コンバージョントラッキングデータの確認
参考:Google広告ヘルプ|トランザクションIDによる重複コンバージョンの抑制
参考:Google広告ヘルプ|エンゲージビューコンバージョンの条件と確認方法
参考:Google広告ヘルプ|YouTubeショート広告のレポート
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