この記事でわかること

制作会社と運用会社を分けた動画広告の審査落ちは、まず運用会社に理由の確認を依頼します。動画・広告文・リンク先の修正担当と、再提出までの進め方を整理します。

こんにちは。企業の広告運用や動画制作を支援している、合同会社CINEMA EYES代表の山本です。

制作会社から動画が納品され、運用会社に配信を頼んだところ、広告審査で不承認に。別々の会社に依頼していると、誰に連絡すればよいか迷いますよね。

まずは運用会社に不承認理由の確認を頼み、動画に修正が必要なら制作会社へ依頼します。自社が修正版を承認した後、運用会社に再入稿と結果確認を任せる分担が基本です。

ただし、不承認の原因が動画とは限りません。いきなり作り直すのではなく、何が問題とされ、どこを直す必要があるかを確かめるところから始めましょう。

1.最初の窓口は運用会社にまとめる

広告を入稿した運用会社を、不承認対応の窓口にすることをおすすめします。管理画面の通知と、実際に入稿した動画・広告文・リンク先を照合してもらいやすいからです。

これは媒体が指定する役割ではなく、両社と合意しておく分担案です。

自社は内容と費用を承認し、運用会社は審査対応の進行をまとめる形にすると、依頼の行き違いを減らせます。

担当の目安は下表のとおりです。問い合わせや再入稿が契約に含まれるかは、作業を始める前に確認しておきましょう。

作業主な依頼先自社が確認すること
理由の確認・媒体への問い合わせ広告運用会社通知の原文、対象広告、未確認事項
動画内の映像・字幕・音声の修正動画制作会社変更内容の正確さ、費用、納期
広告文・配信設定の修正広告運用会社変更内容と動画との整合性
リンク先ページの修正自社のサイト担当・サイト制作会社対象箇所と公開完了
再入稿・審査結果の確認広告運用会社使用する版、提出日時、結果

媒体への問い合わせや再入稿が運用費に含まれるかは、代理店の担当範囲を整理して確認しましょう。

左のカチンコと右のメガホンの間で、担当者が両手を広げている。胸元には黄緑色の書類が描かれている。
動画制作と広告運用の間に立ち、依頼を整理する自社の担当者。審査に落ちた理由を確認し、両社に任せる内容を分けて伝えます。

2.動画の修正を頼む前に、不承認理由を受け取る

Google 広告では、見出し・説明文・リンク先・画像・動画などが審査対象になります。

「動画広告が落ちた」という連絡だけでは、動画を直すべきか判断できないんです。

運用会社には、対象広告の名前やID、使用動画のファイル名、不承認理由の原文、該当ポリシーを共有してもらいます。

通知画面の画像もあると、両社で同じ情報を確認できます。

Google 広告の公式ヘルプは、不承認の詳細から理由や該当ポリシーを確認する手順を案内しています。

まずは通知に書かれた事実と、運用会社が推測している原因を分けてもらいましょう。

依頼するときは、「不承認理由と該当ポリシーを共有し、動画・広告文・リンク先のどこに対応が必要か、未確認点も含めて整理してください」と伝えると具体的です。

通知だけで箇所を絞れなければ、運用会社に媒体への問い合わせを依頼します。理由が曖昧なまま「審査に通るように直してください」と制作会社へ投げないことが大切です。

広告単体の不承認ではなく、アカウント自体が制限されている場合は、その対応を分けます。動画の修正で解決できる状態かどうかも、最初に確認してもらいましょう。

3.動画・広告文・リンク先で依頼先を分ける

例えば、清掃サービスの15秒動画が不承認になったと仮定します。

運用会社の確認で、動画内の「どんな汚れも必ず落とします」という表現を見直す必要があると整理された場面です。

自社はまず、実際に対応できる汚れや作業条件を確認します。その事実に合わせて説明を直すのであって、意味を変えずに言葉だけ弱めればよい、という進め方にはしません。

動画内の字幕やナレーションに同じ表現があれば、制作会社へまとめて修正を依頼します。字幕だけ直して音声に残る、といった抜けを防ぐためです。

広告文にも同じ説明があれば運用会社、リンク先ページにもあればサイト担当が修正します。自社が承認したサービス説明を、各担当へ共通で渡しましょう。

一方、リンク先が開かないことが原因なら、先にサイト側の対応が必要です。

Googleの公式ポリシーでも、HTTPエラーなどはウェブ開発担当者への修正依頼が案内されています。

この例の文言を変えれば必ず承認される、という意味ではありません。修正する根拠を確認し、必要な箇所を担当ごとに分けるための考え方です。

4.制作会社には秒数・変更内容・納品条件を渡す

制作会社には、不承認の通知だけでなく、修正する位置と内容をまとめて渡します。媒体、対象動画のファイル名、該当ポリシーも添えれば、前提を取り違えにくくなります。

先ほどの例なら、「6〜9秒の字幕と同じ内容のナレーションを、自社承認済みの対応範囲の説明へ変更」と指定します。

新しい文言は自社で確定し、運用会社にも事前に確認してもらいます。

文字数が増えて読みにくくなる場合や、音声の録り直しが必要な場合もあります。制作会社には、差し替えだけで足りるか、尺や構成の調整も必要かを見てもらいましょう。

修正前には、費用・納期・確認できる回数・納品形式を確認します。

審査落ちという理由だけで無料修正になるとも、必ず追加料金になるとも決めつけず、契約と今回の作業を照合します。

制作会社の説明漏れなのか、発注後に条件が変わったのかなど、経緯も整理します。原因や契約を確認する前に、どちらか一方の負担と決めないほうが話を進めやすいですよね。

納品ファイルには版番号や日付を付けてもらい、自社が承認した版を明記します。修正前の動画を再び入稿してしまわないよう、再提出に使うファイルを一つに指定しましょう。

元の制作会社以外に修正を頼む場合は、編集データの引き継ぎが必要かも確認しておきましょう。

5.自社承認後、運用会社に再入稿と結果確認を頼む

修正版が届いたら、自社は商品・サービス情報の正確さを確認します。運用会社には、依頼した変更が反映され、広告文やリンク先にも矛盾がないかを確認してもらいます。

その後、運用会社に媒体所定の方法で再提出してもらいます。

報告には、使用した動画の版、変更箇所、提出日時、現在の審査状況を含めてもらうと、社内にも説明しやすくなります。

Google 広告は、問題を修正した場合と、判定に誤りがあると考える場合の再審査請求を案内しています。

誤判定を疑う根拠があるなら、むやみに映像を変えず、運用会社に対応方法を相談しましょう。

再提出の操作や条件は媒体ごとに異なります。運用会社には、実際に配信する媒体の公式手順に沿って対応し、再び不承認なら新しい通知内容を共有してもらいます。

また、修正版の納品日と配信開始日は分けて管理します。Google 広告では変更により審査が再開されるため、納品した日に必ず配信できるとは限りません。

最後に決めておきたいのは、誰がいつ結果を見るかです。

「再入稿しました」で終わらせず、承認・不承認の結果報告と、次の対応を判断する連絡まで運用会社に依頼しましょう。

制作会社と運用会社への修正依頼がまとまらないときは、CINEMA EYESへご相談ください。

現在の通知内容と契約範囲を伺い、動画制作・広告運用の立場から対応の整理をお手伝いします。

参考:Google 広告ヘルプ:広告の審査プロセスについて

参考:Google 広告ヘルプ:不承認となった広告の修正と再審査請求

参考:Google 広告ポリシー:リンク先の要件

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