マニュアル動画の台本は、対応する制作会社へ依頼できます。日報登録の例で、自社が用意する操作情報と、台本化・承認の分担を紹介します。
こんにちは。東京で企業の映像制作を支援している、合同会社CINEMA EYES代表の山本です。
操作マニュアルを動画にするとき、担当者が完成した台本まで書く必要はありません。台本作成に対応する制作会社なら、資料や聞き取りから構成を依頼できます。
ただし、正しい操作手順や省けない注意事項は、自社で確認する担当者を決めておきましょう。外注前に必要なのは、映像向けの文章より、業務の正確な情報です。
台本の作成と、操作内容の確認を分けて考える
台本には、映す場面、説明する言葉、画面に載せる注意書きなどを記します。作業手順書をそのまま読み上げる原稿とは、少し役割が違うんです。
例えば、小さなボタンの操作は画面を拡大して見せるほうが伝わることがあります。どこを撮り、どの説明を添えるかは、制作会社に提案を求められる部分です。
実際に、Dojoシリーズの公式サービスには、台本・撮影・編集などを含む動画プランが掲載されています。
ただし、聞き取りや手順整理まで含むかは、依頼先ごとの確認が必要です。
一方、登録前に何を確かめるか、どの状態なら作業完了かは、映像の知識だけでは判断できません。制作会社が台本を書いても、自社の業務担当者による内容確認は残ります。
窓口担当者だけでは判断できない場合は、実際の作業を知る人を確認者に加えます。機械操作なら、現場責任者や安全担当者にも参加を依頼する進め方が考えられます。

自社で用意するのは、完成原稿より操作の事実
最初は、現在の手順書や社内資料を集めるところからで大丈夫です。そのうえで、動画を見る人と、見終えた後にできてほしい作業を一つ決めます。
新人向けなのか、経験者が久しぶりに操作するときの確認用なのかで、説明の細かさが変わります。対象者がすでに知っていることも、制作会社へ伝えましょう。
準備する情報は、次のように分けると整理しやすくなります。資料に書かれていない注意点は、実演を担当する社員に聞いて補います。
| 自社で用意する情報 | 制作会社に頼む作業 | 自社で確認する点 |
|---|---|---|
| 対象者と、できてほしい作業 | 説明範囲と構成の提案 | 前提知識に合っているか |
| 開始・操作順序・完了の状態 | 撮影場面と説明文への整理 | 順序や完了条件が正しいか |
| 注意事項・禁止事項・例外時の相談先 | 注意表示や図解の提案 | 省略や言い換えで意味が変わらないか |
| 最新版の資料と確認担当者 | 確認用台本の作成 | 未確定の内容が残っていないか |
動画の目的や依頼範囲から整理したい場合は、社内提案にも使える企画書のまとめ方を参考にしてください。
日報登録の準備メモを、台本に変える例
例えば、架空の社内システムで、新人が作業日報を登録する動画を作るとします。自社で用意するメモは、次の程度から始められます。
対象は、ログイン方法をすでに習った新人です。動画では、ログイン後のトップ画面から日報を登録し、登録結果を確認するところまでを扱います。
操作は「日報画面を開く」「対象日と作業内容を入力する」「登録する」の順。登録前には対象日を確認し、完了は一覧に登録内容が表示された状態とします。
撮影用の入力例には実在の顧客情報を使わず、エラーが解消しないときの社内相談先も伝えます。日報業務の管理担当者が、内容を確認する役割です。
このメモを受けて、制作会社には、どの画面を見せるか、何を読み上げるか、注意書きをどこに置くかを台本へ整理してもらいます。
例えば登録直前の場面なら、台本には「対象日欄を拡大して映す」「『登録前に、対象日が正しいか確認します』と説明する」と記載する案が考えられます。
自社の確認者は、この台本を実際のシステムと照合します。対象日の確認が登録直前でよいか、一覧に表示される情報で登録完了を判断できるかまで確かめましょう。
ボタンの呼び名や例外時の対応が違えば、自社から正しい情報を返します。文章を整える作業と、業務上の正しさを判断する作業を分けると、依頼内容が明確になります。
資料がない場合と、手順が決まっていない場合は違う
手順書がなくても、作業を説明・実演できる人がいれば、聞き取りから台本化できるか相談できます。完成原稿がないことだけで、依頼を諦める必要はありません。
ただし、担当者ごとに操作が違う、資料と現場のやり方が食い違う場合は別です。制作会社に一つを選ばせず、自社で採用する手順を確認してから台本を確定します。
古い資料にも有用な説明が残っていることはあります。渡す際には版や更新日を添え、変更された箇所と、まだ確認が必要な箇所を分けて伝えましょう。
機械操作などでは、慣れた人の実演が、そのまま安全な標準手順とは限りません。
滋賀労働局の資料も、手順書作成への安全衛生の知識を持つ人の参加と、作成後の確認を示しています。
注意事項の表現が社内規程などで決まっている場合は、その文言を支給しましょう。変更できない文章と、分かりやすく整えてよい文章を区別すれば、確認もしやすくなります。
発注時に台本作成の範囲を確かめ、撮影前に承認する
見積もりに「台本作成」とあっても、支給された原稿を整えるだけなのか、現場への聞き取りから含むのかは分かりません。資料を見せたうえで、作業範囲を確かめます。
質問は「この資料から、追加の聞き取り、手順の整理、撮影用台本の作成までお願いできますか」と具体的に。実演確認の方法や回数、追加費用の条件も聞いておきます。
台本の初稿が出たら、業務の確認者が実操作と照合し、窓口担当者が回答をまとめます。判断できない点を残したまま、撮影当日の対応に回さないようにしましょう。
撮影へ進む条件は、操作順序、注意事項、完了の状態が確認でき、映す画面や場所にも問題がないことです。対象のシステムや手順書の版も、台本とそろえます。
撮影後に正しさを初めて確認すると、説明文の修正だけで済まず、撮り直しになることもあります。
台本段階で内容を承認し、完成動画でも手順や注意表示の抜けを確認する流れがおすすめです。
複数の確認者から意見が集まったら、確定した修正と相談事項を分けて制作会社へ伝えましょう。
CINEMA EYESでは、企業向け動画の構成・制作をご相談いただけます。マニュアル動画をご検討なら、現在の資料と動画にしたい作業をお聞かせください。
台本化を含め、必要な準備と担当範囲を一緒に整理します。
参考:Dojoシリーズ公式|台本・撮影・編集などを含むマニュアル作成代行サービス
参考:滋賀労働局|作業手順書の作成体制・確認・見直しに関する資料
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