この記事でわかること

採用動画の「応募数が増えた」は、人数・募集条件・掲載先まで確認して読みましょう。他社事例を、企画の参考や社内提案の根拠として使い分ける方法を紹介します。

こんにちは。企業の映像制作を支援している、合同会社CINEMA EYES代表の山本です。今回は、採用動画の制作事例を読むときの話です。

採用動画の予算を相談するとき、「他社では応募数が増えた」という事例は心強いですよね。ただ、その増加率を自社の見込みとして使う前に、確認したいことがあります。

まずは、何人のどんな応募が増えたのか、募集条件や広告も変えていないか、どこで動画を見せたのかを確かめます。そのうえで、事例を何の判断に使えるか分けましょう。

1.「応募が増えた」の対象と、元の人数を確認する

最初に確認したいのは、その数字が正式応募なのか、説明会への申し込みなのか、採用についての問い合わせなのかです。どれも接点ですが、採用の同じ段階ではありません。

応募全体か、特定の経路から届いた応募だけかも分けて読みます。自社サイト経由の応募が増えていても、他の経路が減っていれば、全体の増加幅は違ってきます。

例えば、Googleが公開したグローバルキッズの過去の広告活用事例では、応募全体は前年比で3〜4割増、自社ホームページ経由は前年比3倍と報告されています。

これは2016年の施策を含む古い事例で、現在の平均効果を示すものではありません。ただ、同じ事例でも、集計範囲によって増加幅が異なることは分かります。

制作会社には「何人から何人になった数字ですか。重複を除いた応募者数ですか」と尋ねましょう。倍率だけでなく実人数が分かると、変化の規模を捉えやすくなります。

「エントリー率」という言葉にも注意が必要です。

moovyのミツワ電機へのインタビューでは、説明会から一次選考へ進む割合を指しており、応募総数の増加とは異なります。

ヘルメット姿の作業員が設備を扱う映像をモニターに映し、手元の資料と見比べる担当者のイラスト。
採用動画と資料を見比べながら、応募数が増えた背景にある募集条件や、動画が使われた場所も確認します。

2.募集条件と採用活動の変化を、前後で並べる

次に、応募が増えた期間に、採用活動の何が変わったかを確認します。採用動画の公開と同時に給与や募集対象を変えたなら、応募者が増えた理由は一つに絞れません。

募集人数も確認したい項目です。一人の欠員補充と、複数拠点での増員募集では、求人の掲載量や募集を続ける期間が違うことがあるためです。

比較期間は、同じ長さであることに加えて、採用時期も見ます。新卒採用なら、異なる卒業年度の同じ募集段階を比べているかが手がかりになります。

下の項目は、事例の良し悪しを採点するためではありません。動画を含む採用活動の結果として、どこまで分かっているかを整理するための質問です。

確認すること質問例判断への使い方
期間と採用時期いつからいつまでを、どの期間と比べましたか?募集日数や採用段階の違いを確認する
職種・人数・勤務地募集職種、採用予定人数、勤務地は同じですか?募集規模や対象者の変化を把握する
給与・経験などの条件給与や勤務時間、応募に必要な経験は変えましたか?応募しやすさの変化を分けて考える
求人広告と紹介施策掲載媒体、広告費、人材紹介や社員紹介も変えましたか?動画以外に応募を増やし得る施策を把握する
応募後の結果同じ募集要件で、面接対象になる応募は増えましたか?応募総数と、採用目的に近い成果を分ける

3.動画をどこで見せ、応募との関係をどう確認したか

同じ採用動画でも、広告で初めて会社を知る人に見せたのか、求人ページを訪れた人に見せたのかで役割が違います。完成映像だけでなく、使った場所を確認しましょう。

応募後の面接案内で見せた動画なら、その応募者の最初の応募を生んだ動画ではありません。仕事内容の理解や選考参加の判断を助けたか、という別の見方になります。

応募との関係を確かめた方法も聞きます。専用ページからの応募を数えたのか、本人に動画を見たか聞いたのか、公開前後の応募数を比べたのかで、分かる範囲が違います。

例えば、動画を見たという本人回答は、接触を確認する材料です。ただし、それだけで「動画がなければ応募しなかった」とまでは判断できません。

CrevoのJMACSへのインタビューでは、駅のビジョンで会社紹介広告を放映した後、就活サイトからのエントリーが前年より若干増えたと紹介されています。

一方、担当者は他の採用施策も並行しており、動画単体の影響は分からないと説明しています。こうした説明も含めて読むと、成果を過大に受け取らずに済みます。

制作会社には、事例で担当した企画・撮影・編集に加え、掲載や運用の担当も確認します。

自社にも広告配信や求人ページの更新が必要なら、その費用と担当を別に確保するためです。

4.応募が倍になった仮定例を、制作判断へ読み替える

例えば、設備メンテナンス会社の採用動画に「応募が10人から20人に増加」と紹介されていたとします。ここからの人数や条件は、読み方を説明するための仮定です。

確認すると、前年と今年の同じ3か月間を比較し、同じ職種への正式応募を、重複を除いた人数で集計していました。この範囲なら、応募総数が倍になったとは言えます。

ただし、今年は給与を引き上げ、採用予定人数を一人から三人に増やしていたとします。求人広告費も20万円から40万円になり、募集ページを更新していました。

この場合は「動画公開を含む採用活動の変更後に、応募が増えた事例」として扱います。動画だけで応募を倍にした、と社内へ説明するのは避けましょう。

さらに、同じ必須資格を満たし、面接対象と判断した応募者は六人から七人だったとします。応募総数の増加は確認できても、面接対象者が倍になったわけではありません。

それでも、映像に参考になる部分はあります。例えば、訪問先での点検作業や先輩への相談場面を見せ、応募前に担当業務を確かめられる構成だったとします。

自社にも「外回りの仕事が想像しにくい」という課題があるなら、その見せ方は企画の参考になります。参考にするのは、応募の倍率ではなく、求職者の疑問に答える場面です。

同じ職種の事例でも、自社には給与の見直しや広告増額の予定がないなら、同じ結果を前提に予算を組みません。動画を使える場所と、現在届いている質問から検討を進めます。

自社で使った後の評価方法は、応募数以外も含めた採用動画の費用対効果の考え方を参考にしてください。

5.社内提案では、事例を使える範囲まで書く

確認した結果、すべての条件が分からなくても、事例を捨てる必要はありません。映像の構成を参考にできることと、応募増加の根拠にできることを分ければ大丈夫です。

採用対象や課題が近く、使い方と必要な体制まで確認できたなら、自社でも試す理由にできます。ただし、条件が近いことだけで、同じ応募増加率が再現するとは限りません。

確認できた情報使える判断避けたい説明
映像で伝えた内容と掲載先自社の疑問に答える構成の参考にする似た動画なら同じ成果が出る
人数・期間・募集条件・同時施策と、自社との共通点条件付きの参考情報として、試行案に添える他社の増加率をそのまま自社の応募予測にする
増加率のみで、集計範囲や条件は不明追加確認し、応募増加の根拠としての利用は保留する情報不足を埋めずに成功事例として予算を正当化する

確認できた事例の条件と、自社で動画を使う場面を整理できたら、社内提案用の企画書にまとめてみましょう。

CINEMA EYESでは、採用動画の企画・制作をご相談いただけます。

気になる他社事例と現在の募集内容を伺い、自社で参考にできる見せ方や、公開後の使い方を一緒に整理します。

参考:Google:グローバルキッズの広告活用事例(応募全体と自社ホームページ経由の増加幅を区別)

参考:moovy:ミツワ電機の導入インタビュー(説明会から一次選考へのエントリー率)

参考:Crevo:JMACSへのインタビュー(駅での広告活用と、動画単体の影響に関する説明)

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