この記事でわかること

面接前に見せる採用動画は、応募数だけでは評価できません。仕事内容の理解と説明時間を記録し、費用の振り返りと継続・修正の判断につなげます。

こんにちは。企業の映像制作を支援している、合同会社CINEMA EYES代表の山本です。今回は、面接前に見てもらう採用動画の費用対効果についてです。

動画を作って応募者へ案内しているものの、応募数は変わらない。制作費に見合っていたのか、社内への報告に迷うこともありますよね。

応募後に見せる動画なら、仕事内容の理解や、説明にかかる負担も評価対象になります。ただし、役立った記録があることと、制作費を回収できたことは分けて考えます。

金属加工会社が一次面接前に仕事紹介動画を送る仮定例で、残しておきたい記録と、継続利用・修正を決める方法を見ていきましょう。

応募後に見せる動画は、仕事内容を判断できたかを見る

選考中の応募者に見せる動画は、すでに応募した人への説明です。その人の応募を生んだ動画ではないので、応募数だけで制作の成否を決めると、役割を見誤ってしまいます。

今回の加工会社では、未経験の製造スタッフを募集し、最初に覚える検品作業や、先輩に確認しながら仕事を進める様子を動画で紹介するとします。

確かめたいのは、応募者が入社後の仕事を具体的に考えられたか、面接で同じ基本説明を繰り返す負担が変わったかです。採用人数は、その先の結果として分けて残します。

米国人事管理庁の公式ガイドも、仕事の良い面と難しい面を伝え、候補者自身の判断を助ける方法として動画などを挙げています。日本企業の回収率を示す資料ではありません。

まず採用担当者と現場責任者で、この動画から分かってほしい仕事内容を書き出しましょう。今回なら「最初に担当する検品」と「困ったときの確認先」が確認の軸になります。

動画から伝わる仕事が普段の業務と合っているかは、一日密着の撮影で確認したい注意点も参考になります。

作業着姿の人が部品を扱う動画を見ながら、開いたノートのそばでペンを持つ人のイラスト。
動画で仕事の様子を見た後は、理解できたことや残った疑問を記録します。採用動画を使い続けるか、見直すかを考える材料になります。

応募者ごとに、理解・疑問・説明時間を残す

記録は、普段の採用管理表に項目を足す形から始められます。同じ職種・同じ選考段階を対象にし、動画を送ったことと、見たと確認できたことを区別します。

面接冒頭では、例えば「動画をご覧になれましたか。分かった仕事と、まだ確認したいことがあれば教えてください」と聞きます。好意的な感想だけを求めない聞き方にします。

記録する項目加工会社での記入例確かめること
対象と案内未経験の製造職/一次面接前/送付日/動画の版同じ条件の応募者を比べているか
視聴状況本人申告で全部・一部・未視聴・不明送付だけで視聴済みにしていないか
理解と疑問検品の流れは分かった/不良品を見つけた後の対応を知りたい伝わった内容と不足した説明は何か
説明の時間共通説明10分/追加質問5分/対応した人数どの説明に担当者の時間を使ったか
選考の状況と理由面接実施・辞退・選考中/任意に得た理由結果だけでなく理由も確認できるか

辞退や質問が減れば成功、とは限らない

視聴状況や感想の回答は、合否評価に結びつけない運用にします。見られなかった人にも、選考に必要な仕事内容は面接や資料などで伝えましょう。

動画を見た人から「検品が中心だと分かりました。ただ、自分は機械の操作を希望しています」と辞退の連絡があったとします。仕事内容の理解と志望度は、別々に記録します。

エン転職ユーザーへの2025年調査では、志望度に「影響がある」「少し影響がある」と答えた人に、志望度が上がる内容・下がる内容を質問しています。

その両方で、仕事紹介や一日の流れなどが上位でした。ただし、仕事内容の理解度や、動画による採用成果の因果効果を測った調査ではありません。

自社の記録でも、理解できたかと、志望度が上がったかは分けて確認しましょう。「よく分かったが希望とは違った」という回答も残せるようにします。

だからといって、辞退が増えたらミスマッチ防止に成功、とも言い切れません。仕事内容を正しく理解した結果か、動画の説明で誤解したのかを確かめます。

辞退理由は回答を強制せず、分からないものは不明のまま残します。「希望と違った」と「説明不足で判断できなかった」を、同じ辞退件数に埋もれさせないことです。

質問が増える場合もあります。検品の概要を理解した後で、不良品の判断や相談先について具体的に聞けたなら、質問数の増加だけを動画の失敗とは扱いません。

説明時間を金額に換算しても、現金の回収とは分ける

費用を振り返るときは、評価期間と数える範囲を先にそろえます。ここからの人数・時間・金額は、すべて計算方法を説明するための仮定で、料金相場ではありません。

導入後6か月に、同じ職種で一次面接を実施し、担当者1人が説明した100人を対象にします。面接前に辞退した人や、未面接の人は、この時間削減の人数に含めません。

導入前6か月の同じ職種でも、担当者1人が同じ範囲の共通説明をした記録があり、1人当たり平均20分だったとします。導入後の100人では、平均10分になりました。

減った共通説明の時間は、100人×10分=1,000分、約16.7時間です。社内評価用の時間単価を3,000円と置けば、5万円相当になります。

一方、導入後6か月の動画送付・記録・追加対応で、担当者の延べ時間が導入前より5時間増えたとします。

この1万5,000円相当を引くと、時間負担の純減は3万5,000円相当です。

送付や記録の負担には、面接に進まなかった人への対応も含めます。共通説明の時間だけを数え、動画を運用するために増えた仕事を落とさないようにしましょう。

この例では、初期制作費30万円に加え、評価期間中の更新費が2万円かかったとします。外部への支払いは税抜きでそろえ、社内の時間換算額とは分けて表示します。

32万円の支払いに対し、確認できた時間負担の純減は3万5,000円相当です。この記録だけで、制作費を回収できたとは報告できません。

また、給与や残業代などの支出が実際に減っていなければ、現金が3万5,000円戻ったわけでもありません。

「担当者の時間を別の業務に使えるようになった」と説明します。

仕事内容の理解に役立ったという記録も、別に添えます。辞退が1件減ったら何万円、と根拠なく換算して、制作費を回収した計算にはしないようにしましょう。

比較では、募集条件や面接官、説明資料の変更も残します。動画を熱心に見た人は元から関心が高かった可能性もあるため、視聴者と非視聴者の差だけで効果を断定しません。

過去の制作費と、これから払う修正費を分けて判断する

元の制作費に見合ったかという振り返りと、これから使い続けるかは、分けて検討します。

回収できていないから即廃止、支払ったのだから使い続ける、のどちらにも決めつけません。

今後の判断では、内容が現状と合っていることを前提に、案内・保守・修正に必要な追加費用と、これから期待できる役割を比べます。

今回の記録なら、次のように整理できます。

判断記録から分かったこと次に行うこと
継続利用仕事内容の理解を助け、説明負担にも改善が見られる情報の正確さを定期確認し、同じ項目の記録を続ける
案内を修正未視聴の理由が、送付時期や所要時間の分かりにくさに偏る動画で分かることと長さを案内文に添える
内容を修正見た人にも同じ誤解や疑問が繰り返し残る該当場面を特定し、補足や差し替えを見積もる
費用対効果の判定を保留人数が少ない、選考中が多い、比較条件が大きく違う結果待ちと不明を分け、次の確認日を決める

社内報告では、分かったことと未確定のことを並べる

集計対象は「この期間に一次面接前の案内をした人」などと固定します。案内した人数、視聴を確認できた人数、面接実施・辞退・選考中の内訳を、まず実人数で示しましょう。

割合を出すなら、「案内した20人中、面接を実施した15人」のように分母も添えます。選考中の人を辞退扱いにせず、比較する集団で結果を待つ長さもそろえます。

案内した全員の選考状況と、面接実施者の説明時間は、対象人数を分けて報告します。時間削減の計算に使った人数が、どこから来たのかも確認できるようにしましょう。

少人数であれば、一人の結果で割合が大きく変わります。一律の合格率を置かず、記録が少ない段階では、繰り返し出る誤解や説明の不足から修正を考えるのが現実的です。

社内報告は、例えば「説明時間の負担は減ったが、初期費用の回収は確認できていない。検品後の対応に疑問が残るため、その場面の補足費用を確認する」とまとめられます。

なお、情報が古い、仕事を誤解させると分かった場合は、費用対効果の集計を待ちません。案内を止めるか、正確な説明に差し替える対応を先に進めてください。

これから制作する場合も、見せる選考段階、分かってほしい仕事、残す記録を企画に入れておくと、完成後に何をもって評価するかを共有しやすくなります。

次の制作や修正を社内へ提案するときは、使う場面と振り返り方法を企画書にまとめてみましょう。

CINEMA EYESでは、採用動画の企画・制作をご相談いただけます。

現在の動画と面接で残る疑問を伺い、継続して使える場面と、補足・修正が必要な説明を一緒に整理します。

参考:米国人事管理庁:Realistic Job Previews(仕事の良い面・難しい面の提示と候補者自身の判断)

参考:エン・ジャパン:「採用動画」に関する調査(2025年5月28日発表)

参考:エン転職:第120回「採用動画」について(2025年4月調査、志望度への影響と設問対象)

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