商品紹介動画は、決裁者向けに必ず作り直す必要はありません。顧客の社内共有で必要な判断材料を確かめ、既存版の兼用・資料追加・再編集を選ぶ方法を紹介します。
こんにちは。企業映像の企画・制作を支援している、合同会社CINEMA EYES代表の山本です。
商談で商品紹介動画を見せたあと、顧客から「上司にも共有したい」と言われた。そのとき、操作説明の動画をそのまま渡してよいか、迷いますよね。
決裁者に見せるからといって、必ず別版が必要なわけではありません。今回判断してほしいことに、既存動画と添付資料で答えられるかを先に確かめましょう。
足りるなら兼用し、説明資料で補えるなら追加制作は見送れます。動画だけでは提案の意味が伝わらない場合に、構成を変えた別版を検討する、という順番です。
1.役職名より「今回、何を判断する人か」を確認する
最初に営業担当者へ聞きたいのは、共有先の肩書だけではありません。その人が商品をどこまで知っていて、今回は何を判断する予定なのかです。
同じ部門長でも、試験導入を認める場面と、本契約の予算を承認する場面では、必要な説明が違います。決裁者には操作を見せなくてよい、とも限りません。
例えば、現場で無理なく使えるかを確認してから承認したい人には、実演が判断材料になります。
反対に、操作を理解していても、導入準備や費用が分からず判断できない場合があります。
顧客には「どなたが、何を確認するためにご覧になりますか。商談資料も一緒に共有できますか」と聞いてみてください。
動画を見る状況まで分かると、不足を探しやすくなります。
共有先や判断内容をまだ聞けていないなら、まずは確認からで大丈夫です。「決裁者は忙しいから短い動画」と決める前に、必要な説明を押さえたいですね。

2.操作が分かることと、導入を判断できることを分ける
ここからは、法人向けの受発注管理ソフトを販売する会社を仮定します。既存動画は、注文入力、在庫確認、出荷指示の操作を順番に見せる内容です。
商談相手の現場担当者は操作を理解し、次に部門長へ試験導入の承認を求めたいとします。
この場合、操作動画は使えますが、それだけで承認に必要な説明がそろうとは限りません。
例えば、試す対象はどの業務か、初期設定は誰が行うか、費用はいくらか。さらに、試験後に何を確認して本導入を検討するかも、整理しておきたい情報です。
中小企業庁のIT導入支援に関する案内でも、自社の課題やニーズに合うツールを選ぶ必要性が説明されています。
操作できることと、自社の課題に合うことは、分けて確かめたい点です。
この例なら、入力操作を見せる場面は残せます。その前後に、今回試す業務の範囲や準備を伝える情報があるか、動画と提案書を並べて確認します。
入力時間がどれだけ減るかをまだ検証していないなら、削減効果を言い切りません。「試験導入で入力時間と修正作業を確認する」と、これから確かめる項目として示します。
3.既存版・資料追加・別編集を、不足の種類で選ぶ
判断材料を整理したら、どこまで制作し直すかを選びます。私は、既存動画で答えられる部分と、ほかの説明が必要な部分を分けて考えることをおすすめします。
次の表は、そのための整理です。共有先が決裁者かどうかではなく、説明の不足をどの方法で埋められるかで選びます。
| 対応 | 選ぶ条件 | 受発注管理ソフトの仮定例 |
|---|---|---|
| 既存動画をそのまま共有 | 今回判断する内容を、既存動画で確認できる | 基本操作を現場で扱えそうか確認し、次のデモへ進む |
| 既存動画に資料を添える | 実演は使え、不足する条件を資料で補える | 試験導入の対象業務、準備担当、費用、確認項目を添える |
| 導入検討用に別編集する | 商談の前提を知らない人にも、動画自体で提案の意味を伝える必要がある | 改善したい業務から始め、実演、導入準備、承認してほしい内容へ組み直す |
4.別版は、操作を短くするだけでなく説明の順番を変える
資料を添える案では、その資料も動画と一緒に転送されるかが大切です。提案書に判断材料がそろっていても、動画のURLだけが共有されれば、前提が抜けてしまいます。
送付文には「試験導入の対象と費用は添付資料、操作の流れは動画で確認できます」と書きます。変更されやすい価格や個別条件は、更新できる資料に分ける方法もあります。
一方、顧客の共有方法として動画だけが回覧され、商談の背景も伝わりにくいなら、導入検討用の別版を考えます。
単に操作場面を早回しするだけでは、説明の不足は埋まりません。
受発注管理ソフトの例なら、冒頭で「注文情報をどこへ入力し、誰へ引き継ぐ業務を見直すのか」を示します。
続けて、その業務に関係する入力から出荷指示までの実演を見せます。
実演の後は、試す部署や初期設定の担当など、導入準備を説明します。締めには「今回は対象部署での試験導入を検討してほしい」と、求める判断を明確にします。
この構成なら、既存の操作映像を使い、説明文やナレーションを加える再編集で対応できるかもしれません。決裁者向けという理由だけで、すべて撮り直す必要はないんです。
ただし、複数部署への引き継ぎを見せたいのに、一人の操作画面しかない場合は素材が不足します。
字幕や図で伝わるかを検討し、実際の仕事のつながりを見せる必要があれば追加撮影します。
制作会社には、共用できる映像、追加する説明、新たに撮る場面を分けてもらいましょう。別版の編集費と追加撮影費を分けると、必要な範囲を選びやすくなります。
別編集や追加撮影を社内に提案する際は、制作範囲を整理する企画書の記入例も参考にしてください。
5.営業が説明しない状態で、共有前の確認をする
仕上げの確認では、商談に参加していない社内の人に、実際に送る予定の動画と資料を見てもらいます。営業担当者は先に口頭で補足せず、何が伝わるかを確かめます。
受発注管理ソフトなら、「何の業務を見直す提案か」「試すために誰が何を準備するか」「今回は何を判断してほしいか」を、自分の言葉で説明してもらいましょう。
答えられなかった場合は、すぐに撮り直すのではなく、理由を聞きます。情報がないのか、説明が見つからないのか、専門用語が分からないのかで、直す場所は変わります。
これは顧客の承認を保証するテストではありません。営業が同席しなくても、検討を始めるための前提が伝わるかを確かめる方法です。
顧客へ送る際は、共有先がリンクを開けるか、資料を閲覧できるかも確認します。機密情報や顧客別の価格を含む場合は、共有してよい範囲も合わせて伝えてください。
共有後は「上司の反応はどうでしたか」だけでなく、「何を確認でき、どんな質問が残りましたか」と聞きます。
残った質問から、資料の補足で足りるか、動画を直すべきかを判断しましょう。
共有後の質問や検討の進み方を残すには、営業動画の効果測定で使う記録方法も役立ちます。
CINEMA EYESでは、商談や顧客社内での共有に使う商品紹介動画をご相談いただけます。
既存動画と説明資料をもとに、兼用できる部分と補う説明、必要な再編集・撮影を一緒に整理します。
参考:中小企業庁 ミラサポplus:業務改善につながるITツールの導入を支援
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